Welqさんのこととか、いま起きている色々なことを一過性にしないために
まさか、と思うほどに、ここ１週間で話題になってしまいました。
医療・健康系の、あのキュレーションメディアのこと。
記事の引用と盗用のギリギリを組織的に狙ったこととか、監修がついていなかったことなど、既に指摘されている問題点はまさにその通りだと思いますし、ぜひ当該企業には反省と改善を進めていただきたいと思っています。
ただ一方で、「なぜ、このメディアがそれほどまでに支持されたのか？」ということを考えた場合、単にSEOが上手だったからだけではないと思うんです。
私が近しい人たちとこの問題について話したときに、Welqの記事は問題があったことを理解し怒りを覚えつつも、「でも・・・、記事自体はわかりやすかったんだけどね」という声を少なからず聴く機会がありました。
キュレーションメディアが支持される背景として「ユーザーがどんな情報を求めているか」「その情報は、ユーザーから見た場合に理解したり、共感したりできるものなのか？」という点にこだわっている、という部分はあると思うんです。
「情報の非対称性」という言葉があります。
医療専門家（医師や看護師、薬剤師など）は、それがそもそも資格を求められる仕事ですから、非常に多くの知識や経験を持っています。
一方で、私たち一般の人間は、それぞれの分野でプロフェッショナルである人でも、いざ病気になったときには、その病気自体の知識や経験があるわけではありません。
医療を含めた何らかのサービスをやり取りする際に、サービス提供側と受益者側の知識に偏りがあると、情報が豊富な側（この場合だと医療サービス提供者）に圧倒的に有利な状況が生まれます。
ある意味では仕方のないことですが、それが行き過ぎると、ときに問題を生んでしまうこともあります。（患者にとって最適な決断ができなくなる、利益相反のもとになる、など）
そこでいま医療の分野においては、医療専門職と患者側の「情報の非対称性」をどうしたら減らせるのか、というのが世界的なトピックになり、熱い議論が行われている最中なわけです。
だからこそ今回の事態を、「けしからん一部メディアの問題」とするのではもったいないと思います。
今回の事態を通して、「わかりやすく」「ユーザー目線でお役に立つ」情報へのニーズが、少なくとも医療の世界では強く存在することが浮き彫りになったわけですから、そのニーズを受け止めつつ、いかに正確な情報を出していけるのか、という点を議論していくことが求められているのではないでしょうか。
というわけで、いま有志で開催している勉強会で、今月１７日（土）に、それをみんなで考えよう！というイベントを行うことにしました。
今回、図らずも話題になってしまったトピックに関し、前向きな問題意識を持っていらっしゃる方ならどなたでもウェルカムです。何かの課題解決に結びつくかどうかはまだ未知数ですが、ぜひご意見だけでも伺えれば幸いです。
しつこいですが、今回の事態を「けしからんメディアの糾弾」で終えるのではなく、「より良い情報発信の道筋」を探る場にしたいと思っております。
よかったらご参加くださいm(_ _)m
「高齢ドライバーの事故は２０代より少ない」への反響から
一昨日Yahoo!Japanにアップした記事が、思いのほか多くの反響をいただきました。
ちなみに、記事はこちら。
２２日夜の時点で、FBで10000シェアを超えています。過去最高・・・
いま高齢ドライバーの事故が多く報道されています。
記事の中には、「◎年前と比べて65歳以上の事故の件数が増加している」という情報が書いてあるものもありました。
それはもちろん、その通りなのですが、日本社会全体が高齢化しているので、件数が増えるのは当たり前かもしれません。むしろ変わらなかったら「ものすごく減っている 」ということです。
それで、もう少しだけ詳しくデータが知りたい！と思い、警察庁がＨＰ上で公開している統計をもとに思ったことを書きました。もとデータは下記からダウンロード可能ですので、よかったら見てみてください。
さて記事に対しては、コメント欄・ＳＮＳなどで本当にたくさんのご意見をいただきました。「参考になった」などご好評を頂くものもあれば、「分析の至らなさ」をご指摘いただいているものもあり、全て勉強になりました。
そのなかで、特に心に残ったコメントを２つご紹介します。
認知症に対する真摯な取り組みを続けられている、医師の笠間 睦さん（榊原白鳳病院）からは以下のコメントをいただきました。（個人的には、笠間さんが以前朝日新聞のサイトに連載されていたコラムが大好きだったので、本当に光栄です）
2017年３月12日に「改正道路交通法」が施行され、免許更新時の検査で「認知症の恐れ」と判断されれば医師の診断書を提出しなければならなくなります。
そこで私が最も心配するのが、この制度が周知されますと、もの忘れ外来を受診しようと思案している方が、認知症と診断されると運転免許の取り消し処分になることを知ってしまい受診抑制に繋がり、早期診断・早期治療というベネフィットが損なわれてしまいかねないという懸念です。（中略）
英国におきましては、認知症になったら実車テストがあり、５マイル（約８㎞）走行することができれば運転可と判断されている（https://medqa.m3.com/doctor/showForumMessageDetail747510.do）と伝え聞いております。
（中略）
私からの具体的な提案としましては、免許更新時の検査で「認知症の恐れ」と判断され医療機関を受診された方に対して医師は、CDRが「１」か「２」だけを判断すれば良い（＝これなら「かかりつけ医」でも可能であり認知症専門医でなくとも診断書を発行できる）ということにして診断する医師の負担軽減に配慮すべきだということが１点。
そして、CDR２と判断されれば免許は取り消し。ただし、CDR１の場合には、全例において実車テストを実施し、合格すれば１年ごとの審査を条件に運転免許を交付するといったような具体案です。
【注】CDR（Clinical Dementia Rating）
認知症の重症度を評価するための方法。記憶、見当識、判断力と問題解決、社会適応、家族状況及び趣味、介護状況の6項目について、患者の診察や周囲の人からの情報で評価する。それらを総合して健康（CDR0）、認知症の疑い（CDR0.5）、軽度認知症（CDR1）、中等度認知症（CDR2）、高度認知症（CDR3）のいずれかに評価する。
http://www.aricept.jp/index2.html
来年３月に改正道路交通法が施行されます。これまでも75歳以上のドライバーは免許更新の際に臨時の認知機能検査を受ける必要があったのですが、これからは、迷走や信号無視などの違反を犯した際にも臨時の認知機能検査を受けることになります。
こうすることで、認知症に気付かず運転してしまう人を、重大事故を起こす前のインシデントの段階で拾い上げようというわけです。
具体的には、臨時の認知機能検査で記憶力や判断力が（低い）（やや低い）（問題なし）のうち「低い」に分類されると、医師の診察を受け、認知症かどうかの診断書を提出しなければならなくなります。
ただ笠間さんが心配されているのは、「認知症だと運転免許はく奪」というイメージが強くなりすぎた場合、リスクを抱える人が医療機関を受診するのをためらいはしないか？ということです。
また制度上、認知症かどうかの診断は専門医でなくても下せることになっていますが（おそらく専門医だけでは数が足りないと予測されているからです）、運転が生活のかなめになっているケースも多い中で、免許取り消しにつながる判断を専門でない医師が下せるのだろうか？という声もあります。
笠間さんが言われている、「認知症だったら一発アウト」ではなく、もっと弾力的な運用をしつつ、本当にリスクの高い人を拾い上げていくほうが良いのではないか？と言う視点に新たな気づきをいただき、とても参考になりました。
【参考】改正道路交通法の概要
https://www.npa.go.jp/koutsuu/menkyo/kaisei_doukouhou/leaflet_A.pdf
また現在、スタンフォード大学で盛んなデザインシンキングの研究・実践で知られる見崎大悟さん（工学院大学准教授）からは、下記のコメントを頂きました
高齢ドライバーの問題をデザイン思考的に考えるとどうだろう？
（中略）
世間が注意を喚起するトップダウンではなく、ドライバー自らが気づき行動をおこすような仕組みを考えたいですね。「誇り」の象徴とは、まさに重要なインサイトの一つだと思います。
デザインシンキングについてはこちら（英語です）
d.school: Institute of Design at Stanford
なぜ高齢者がアクセルブレーキの踏み違い事故を起こしてしまうのか？ということを考えた場合、そもそもアクセル、クラッチ、ブレーキのペダルが隣接している車のデザイン自体も、その元凶のひとつだということは容易に想像できます。
高齢者が運転することが一般的ではなかった時代のデザインに固執するのではなく、新しい時代に合わせたクルマが開発され、それが安価に提供されれば、死亡事故をより減らせるかもしれません。
免許返納に関しても、上から押しつけるのではなく、運転者自身が率先して免許返納をしたくなる仕掛け、というものが作れたら最高ですよね。
高齢ドライバーに関する話題は「認知症」や「高齢でも安心して暮らせる地域づくり」など私にとって重要なテーマと密接に関わっているものだと改めて実感しました。
今後も継続して取材を進めたいと考えています。
信頼できる医療情報を手に入れるためにするべきことは？
前回の記事で、医療ジャーナリストがどうやって記事を書いているのかを検討した研究について紹介しました
では、「オマエはどうやって医療情報を吟味しているのか？」ということを聞かれた場合に答えられるように、と自問自答して書いた記事をご紹介します。
この記事を書くきっかけは、ツイッターで「鼻にワセリンを塗ると花粉症の症状が軽減するらしい」という投稿が回ってきたことでした。
そうだったらとっても嬉しいことだけれど、本当だろうか？と思ってしまいます。こんなときにその情報の「確からしさ」を調べたいと思ったら、どうしたら良いのでしょうか。
わたし個人としては、次のような順番で調べることが多いです。（ケースバイケースで、この方法をとらないこともあります）
１）ガイドラインや、厚労省の推奨など、いま国内でスタンダードとされている手法を確かめる
２）そこで言及されていない場合、海外でスタンダードとされている手法を調べる
３）１もしくは２でスタンダードとして言及されている場合、その根拠となる研究を調べる（主にはPubmedか、コクラン共同研究。国内の文献の場合は、医中誌Web）
個人的には、上記の順番で調べると、それほど「外す」ことはない情報が得られるのではないかと思っています。
上でご紹介した花粉症の記事では、そのように確かめていく過程そのものを記事にしました。よかったらご一読ください。
上記では不十分だったり、「もっと良い方法がある」と感じられたとしたら、ぜひコメントでご指摘くださいませm(_ _)m
医療ジャーナリストはどのように記事を書くのか？
いわゆる「医療ジャーナリスト」と呼ばれる人は、どのように記事を書いているのか？それを検討した論文がありました。
東京大学医科学研究所の、中田はる佳 特任研究員らによる研究です。
厚生労働省の記者クラブに属する３６４人のジャーナリスト（医療関係の記事を書いたことがある）に対しアンケートを送りました。
回答したのは５７人（１６％）、うち「がん」に関する記事を執筆した経験がある４８人を対象に分析を行いました。
※回答率が低いですが、その理由として、１つのメディアに複数の記者が属している場合、代表で１人が答えたケースがあったからではないかと考察されています。
詳しい結果は論文をご参照ください。ここでは、筆者たちが考察で触れている点について個人的に考えたことをコメントしてみます。（原文は英語です。和訳は筆者。専門用語をできるだけ使わないために意訳しているところもあります）
記事のテーマの選定は非常に偏っていた。たとえば積極的な治療や、それによって生存したケースについてより取り上げられることが多く、医療過誤や有害事象、そして死について取り上げられることは少なかった。
これは、まさにその通りだと思います。企画を通そうとする際に、希望のある物語のほうが採択されやすいですし、記事の反響や視聴率も高くなる傾向があるように思いますので、自然とそうした話題を選びやすくなることは否めません。
ただここに関しては、いわゆる「出版バイアス」と同じ構造なのかな…とも思います。
※出版バイアス 研究者が論文を投稿する専門誌において、「良い結果が出たほうが掲載されることが多い」ことだったり、研究者側が「思い通りの結果が出なかった研究」については投稿しなかったりすることで、相対的に良い結果が出た論文が世に出やすくなるような偏りが生まれること
自分自身のテーマでもあるのですが、地味だったりネガティブだったりする話題を取り上げるときに、どう工夫すれば興味をもってもらえるのか？というところに死ぬ気で取り組むしかないと思います。
私たちは伝える技術を日々鍛錬しているはずなので、たとえ地味でも大切なものを伝えることこそ求められていることですよね。
多くのジャーナリストは、専門誌をそれほど参考にしていなかった。多くの医師は専門誌に研究を発表したがるが、それはジャーナリストに伝わるかどうかという意味では明らかに効果が少ない。それはおそらく、専門用語や、専門家同士でしか伝わらない表現があることによるものだろう。あるいは、ジャーナリストは専門誌に特徴的な高邁な議論にはそれほど興味がないということなのかもしれない。彼らはどちらかというと、読者が求めるような「新しい・役に立つ」情報を求めている。そして専門誌は、そのニーズにこたえていない
真摯な研究者のみなさまに、ここまで言わせてしまう状況を作っている自分自身が情けないです。「そんなことないよ！高邁で真摯な議論こそ、大好物だよ！！」と胸を張って言えるように、取り組んでいくしかない。
この研究は、がんに関する記事を書くジャーナリストの手法について価値ある知見を提供しているが、一方で限界もある。（アンケートを送ったにも関わらず回答しなかった人が多かったことを考えれば）わざわざ返信をしたジャーナリストの回答には、何らかの偏りがあるかもしれない
この指摘は、まさにその通りだと思います。わざわざ研究者からのアンケートに答えようと思う時点で、少なくとも、医療に関する報道をすることに使命感を感じていたり、思いを持っていたりする報道者である可能性が高いと思います。その意味で、この論文のデータが、いま日本で医療に関する情報を伝えている人間の「代表」であるかどうかには議論があるでしょう。
医療や健康に関する記事を書く際に、ジャーナリストがどのような手法を使っているかについて詳細は明らかになっていない。がんに関連する話題について記事を書く際の手法についてもっと突っ込んだ分析が必要で、そのためには質的な調査が必要になるだろう
※質的な調査 例えばインタビューや「語り」のように、数字や量では表せない内容について調査すること
本当に、その通りだと思います。医療や健康の問題を考えるうえで、それを「伝える」際に、何が最低限のところで必要とされるのか、どのような手法が望ましいかについて、もっと考えていかなければならないですね。
個人的に、とても示唆に富む論文でした。
ここでいただいた宿題を少しでも解決できるように頑張ろう、と思わされる内容でした。
所属団体
下記の団体に所属しています
メディカルジャーナリズム勉強会（代表）
医療ビッグデータ勉強会（主催）
ＯＮＡ Ｊａｐａｎ（事務局）
日本医学ジャーナリスト協会（正会員）
メディアドクター研究会（正会員）
日本ヘルスコミュニケーション学会（正会員）
講演・研究【学会発表・論文】
2012年
【司会】脳科学研究戦略推進プログラム ワークショップ【報告書】
ブレイン・マシン・インターフェースの実用化に向けて－利用者・市民の立場から
2013年
【口演】第５回日本ヘルスコミュニケーション学会【プログラム】
医療報道の質の向上を目指す研修プログラム等の可能性と課題～欧米の取り組みを事例として～
2014年
【口演】第６回日本ヘルスコミュニケーション学会【抄録】
医療ビッグデータ・新たな可視化ツール開発の試み～ＤＰＣ公開データを例に～
2015年
【講演】第331回 日本病院管理学会例会【HP】
医療情報の活用と医療プロセスの改善 ～電子カルテを活用して～
【総説】空気調和・衛生工学 第89巻(8)697－702【HP】
【講演】病院福祉建築2015フォーラム【HP】
医療ビッグデータの活用による医療の変化
2016年
【シンポジスト】第66回日本病院学会【プログラム】
ビッグデータの現状と新たな展開
【口演】第８回日本ヘルスコミュニケーション学会【プログラム】
「⾒るだけで腰痛が改善する」映像の効果検証
